工事現場での台風対策!最低限押さえておきたいポイントを解説
2024.05.01
台風大国である日本の建設現場にとって台風は避けて通れない問題で、台風対策を怠ると、最悪の場合は死亡事故につながる恐れもあります。
そこで今回の記事では、工事現場の台風対策について解説します。
(今回のポイント)
①高所足場に気をつけよう!
②飛散物の防止は重要なポイント!
③工事現場の台風被害に備えて、保険に加入しておこう!
【当社は建設業専門の保険代理店です!】
当社、株式会社保険ショップパートナーは1985年に創業し、
・建設業保険で平均20~30%のコスト削減を実現
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これらが多くのお客様に喜ばれ、2024年1月末時点で法人941社・個人3,667人の方々から保険契約をいただいております。
押さえておくべき台風対策のポイント
台風シーズンに現場監督が心がけるべき対策は、次のようなものがあります。
・高所足場の安全を確保しよう!
現場における台風対策で最も気をつけたいのは、足場の安全対策です。
足場がもし台風で倒壊すれば、近隣の住宅に大きな被害を与えます。
現場外も巻き込んだ大事故につながる危険性があるため、しっかり対策を講じてください。
特に、高所の足場は要注意。
地上ではたいした風でなくても、高所では強風になる場合があります。
具体的な対策としては、単管やクランプを差し込んで足場の壁つなぎを補強しましょう。
また、養生シートの各所を縛り直したり、外したりするのも有効です。
平時では足場を守ってくれる養生シートですが、暴風時は逆に足場にかかる負荷を大きくしてしまう可能性があるためです。
・資材の飛散を防止しよう!
建築資材が台風時に吹き飛ばされたり、雨の影響で流れ出したりしないための対策も重要です。
飛散しやすいのは、カラーコーンや安全看板、表示パネルなどです。
特にパネル状の資材は飛ばされやすく、爪がついた板などは風に飛ばされれば凶器と化す危険性もあります。
台風が接近してきたら現場内をくまなく確認し、ネットやメッシュシート、ロープなどで資材をしっかり固定しておきましょう。
撤去して事務所や倉庫にしまっておくのもおすすめです。
とにかく「作業したまま資材がほったらかし」状態は避けるようにしてください。
・仮囲いの強化も必要!
台風が近づくと、工事現場の仮囲いも崩壊の危険性が高まります。
倒れた場合、現場外部への影響が懸念されるため、対策が重要です。
特に、控え部分に注意が必要ですので、弱い部分は手で揺すって確認し、単管を追加して補強しましょう。
・重機が倒れれば被害は甚大!
現場の重機対策も台風対策ではとても重要です。
重機は読んで字のごとく非常に重いため、万が一倒れれば甚大な被害をもたらします。
特にクレーンやバックホウなど、高さのある重機には十分に気をつけましょう。
暴風により想像以上に簡単に倒れてしまうことがあるため、対策としては、重機のサイドブレーキを引いておくだけではNG。
ロープと杭などでしっかり固定しておきましょう。
さらに、雨水で現場が土砂崩れを起こした際に影響を受ける場所に重機を停車していないかも注意してください。
重機自体は倒れなくても、土砂に埋まれば故障して使えなくなってしまう恐れがあります。
1台数千万円~数億円もする重機ですから、くれぐれも大切に扱いましょう。
台風対策に加えて、保険によって備えあれば憂いなし!
台風は予想進路が変わることもありますが、やはり事前の対策が大切です。
そして、建設業界は他業界より台風被害を受けやすいため、常に意識するようにしてください。
もし台風の対策不足で事故が起きてしまうと、現場監督の責任が問われてしまいますので、ここまで解決した工事現場の台風対策を確実に行い、さらに万が一の台風被害に備えて保険に加入しておくことも大切です。
まとめ
台風被害は保険でリスク対策を行うこともできますが、やはり「被害を起こさない」ということが最大の対策だと言えます。
現場の責任を預かる監督として、慢心せずに完全管理に努めるようにしてください。
著者:小飯塚隼人(こいづか・はやと)
1983年生まれ。前職は大手損害保険会社にて代理店の営業推進を担当。「お客さまに一番近いところで保険を提案して、もっと喜んでもらえる仕事がしたい」との思いから、万が一のさいは保険でしっかりとお客さまを守る保険ショップパートナーの経営理念に魅力を感じ、2015年3月に同社に入社。同年11月に取締役社長に就任。「建設業をサポートする日本一の会社になる」という志のもと、年間2,000件を超える建設業保険の相談を受けるとともに、安全大会の講師も務める。得意分野は事故対応、事故対策、外装系など。趣味は映画、ランニング。
【当社は1985年創業の建設業専門保険代理店です!】
当社、株式会社保険ショップパートナーは1985年に創業し、
・建設業保険で平均20~30%のコスト削減を実現
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これらが多くのお客様に喜ばれ、2024年1月末時点で、法人941社・個人3,667人の方々から保険契約をいただいております。
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